「以前よりもはるかに疲れが取れなくなった。仕事もほとんどできない」。7月に感染し、今も後遺症に悩む埼玉県の男性（25）は訴えた。
この男性は38度を超える高熱や胸の痛みに襲われて入院。2週間後に感染力が下がったとして退院したが、その後も倦怠感などの症状が続いたという。退院から約1カ月後には職場復帰したものの、頭痛や胸の痛みは治まらず、激しい息切れを起こすことも増えている。
男性は後遺症の可能性があることを会社に伝えたが、今も力仕事を伴う職場に通い続ける。「心身共に限界で、退職も検討せざるをえない」と肩を落とす。
厚生労働省によると、後遺症についてはイタリアや米国などで研究が進んでおり、コロナには後遺症が疑われるケースがあることが分かりつつある。
国内でも国立国際医療研究センターが2～6月に退院した63人に聞き取り調査（複数回答）を実施したところ、退院4カ月後の時点で呼吸困難（7人）や倦怠感（6人）、嗅覚障害（6人）などの症状があることが確認された。
しかし、後遺症の存在は今も広く知られておらず、国内では医療機関であっても理解が進んでいない。
「何度も病院に通ったが、理由は分からないままだった」
東京都に住む団体職員の女性（47）は4月末ごろから微熱などの症状に悩まされ、その後の抗体検査で陽性が確認された。自宅療養を経て職場復帰したが、胸の痛みや強い倦怠感などの症状がたびたび表れるようになったという。
しかし、病院で受診しても「心因性ではないか」などと言われるだけで、在宅勤務を交えながら仕事を続けるしかなかった。
「ヒラハタクリニック」（東京都渋谷区）の平畑光一医師はこれまで、後遺症に悩む全国約400人の相談に応じてきた。
他の病院で病気と認められず、平畑医師を頼ってきた患者が多いという。平畑医師は「後遺症への国の対応は遅く、医療関係者への周知もなされていない。現場の医師たちもどう対応すべきか分からないのが実情だろう」と話す。
現在、平畑医師が問題視するのは、今春の「第1波」に検査を受けられなかった患者たちの存在だ。当時は「37・5度の発熱が4日以上」などの基準が厳格に運用され、未検査のままだったり、受診が発症から数週間後にずれ込んだりした例が相次いだ。
大阪市の運送会社で働く男性（44）もその一人だ。4月上旬、微熱や胸の痛みなどの症状が出たためコロナ感染を疑ったが、保健所に電話をかけてもつながらず、すぐにPCR検査を受けられなかった。
このため「コロナ感染者」には数えられていないが、半年以上がたった今でも起き上がれないほどの倦怠感に襲われることがあるという。仕事で車を運転する必要があるため、職場には復帰できていない。
男性は「明らかに体調がおかしいが、何の病気とも診断されていないので公的保険の傷病手当も受けられない。貯金を取り崩して生活せざるをえず、先が全く見えない」と漏らす。
平畑医師は「後遺症の患者が増えれば社会への悪影響も大きくなる。国も本格的な対策を急ぐべきだ」と訴える。
後遺症をめぐっては、厚労省が8月から実態調査に乗り出している。感染者らへのCT検査やアンケート調査を通し、症状の表れる患者の特徴や持続期間などを調べている。担当者は「後遺症といわれる症状と新型コロナの関連を確認し、治療をする必要があるか見極めたい」としている。【李英浩】
https://news.yahoo.co.jp/articles/ee3e229bb191f0235724c4466648eb2b56785ebf
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